Bitcoin(ビットコイン)とは、中央サーバを一切持たないで電子的な取引換機能のあるプラットフォーム、そしてそこで使用されるデジタル通貨のことです。
決済システムというほうがしっくりくるかもしれません。
最大の特徴は、記録が改竄不可能で、単一障害点のないブロックチェーンを採用している点です。
ビットコインは発行する主体が存在せず、一般的法定通貨の紙幣のような造幣局や中央銀行、電子マネーのようなどこかの企業がやっているのではなくインターネット上の有志によって維持されているものです。
ネットワーク上にある無数のノードで、公平、公正かつ安全に取引がP2Pで行われます。
このような形式なので、どこの政府や中央銀行も介入できないため、非中央集権的な自由の象徴として愛好されています。
また仮想通貨の元祖として、初めてマイニングという方式で取引認定の作業報酬の形で、自動的に市場にサプライするしくみを採用しています。
また、「公開鍵暗号技術」を採用し、ハッキングされないような高度なセキュリティを達成しています。
「P2P」とは？
P2Pとは、「Peer to Peer（ピアツーピア）」という言葉の略であり、意味は中央のサーバや管理者を経由せずに両者が直接接続して取引を行うということです。
ビットコインはP2Pで情報を管理・送受信します。
すなわち、ビットコインには中央サーバがなく、誰でも同じ取引記録帳簿があるということを意味します。
公開鍵暗号技術とは
ビットコインには、公開鍵暗号技術が使われています。
ビットコインを安全に利用するための重要なセキュリティです。
ビットコインのウォレット・アドレスは、実は公開鍵でを変換したものであり、いわばメールアドレスのような扱いです。
公開鍵を変えることで、何度も変更が可能です。
一方でこれにアクセスできるものが「秘密鍵」です。
秘密鍵は暗号化アルゴリズムで作成され、プライベートキーとも言います。
銀行の暗証番号だと思ってください。
半減期について
ビットコインには、マイニング報酬を少しずつ減らしていくシステムがあります。「半減期」と呼ばれており。
過去に3回半減しています。
当初は、マイニング報酬は1ブロックごとに50BTCが出ていました。
ビットコインは最初から報酬は210,000ブロックごとに半減されるとプログラムされていますので、その後半減し、25BTCとなりました。
次に2016年7月9日には12.5BTCになっています。
すこしずつ半減期によるサプライ減少で、手に入りにくい品薄感が生まれ、価格が高騰します。
つまり、半減期を迎えてもマイニングでの報酬の量は減りますが、米ドルや円建てで考えるとむしろ増えていくようになっています。
ビットコインのサプライが無制限に延々とされていれば、希少感がなくなり、価格は暴落してしまうはずです。
つまり半減期のしくみにより、ビットコインの価値は高く保たれているのです。
BTC相場：2018年1月の大暴落とは？
ビットコインは2017年12月に暴騰し、その後急落し、2018年１月からはピーク時の半額以下にまで暴落しました。
いくつかの原因が噂されましたが、有力な意見は、中国政府の仮想通貨取締の強化です。
当時の報道によれば、中国政府が中国国内の仮想通貨取引所へさらなる圧力を強化したとあり、これが中国人の投資家にとり不安要素となり、投げ売りを呼んだとの見方が根強いです。
また、BIS（国際決済銀行）のカルステンス総支配人の「ビットコインはポンジスキームのようなものだ」との出資金詐欺よばわり発言があり、これがビットコインを金融機関が導入することへの警告だとみられ、相場が動揺したと分析する向きもありました。
カルステンス総支配人はビットコイン嫌いとして有名な人で、過去にも「ビットコインはサイバー犯罪に利用しやすい商品であり、貨幣ではない」等と強烈な批判を繰り返して来ています。
あるいは、ベテラン投資家などの意見では、「これだけ急騰すれば、上がりすぎた部分は下がるのが当たり前」だと冷静なコメントも少なくありません。
実際にビットコインは過去にもこのような大きな下落を経験しています。
1月はお約束のように株式が暴落する月だとも言われ、恒例行事に過ぎないと落ち着いた見方もあります。
今後どうなりそうか
昔も今も、すべての金融商品は、上がりすぎた相場は必ず下がり、逆に下がりすぎた相場はかならず上がるので、心配することはないとの見方もあり、数ヶ月のスパンで正常化していくことが予想されます。前述の「中国の嚴しい態度」は、実は2018年4月に入り大きく変わっています。同月16日付けの人民日報のコラムは、中国政府がすでに仮想通貨の広がりを制限することは出来ないと認識している様子が伺えます。
さて、前述の1月の暴落は、直前のピーク時から半分以下になりましたが、これまでのビットコインの相場を見直すと、逆算すれば3ヶ月程度かけてゆっくりと回復すると見られます。
そして、このように中国政府も既にスタンスを変えており、世の中は冷静さを取り戻しつつも、次の「仮想通貨ブーム・シーズン２」へ向かってエンジンをかけていくでしょう。
市場が冷えている間にも日本の大手企業が続々と仮想通貨関連業務への参入に名乗りを上げており、これまで以上に多くの人がこの市場に参加して、価格も急騰していくことが考えられます。
