オンライン授業というものがわりと普通に行われるようになってはきましたが、学習内容自体は見たところ昔とそれほど変わらないようです。一昔前までは頭に詰め込んだ知識量が賢さの基準とされていましたが、いまは「単純に○○を知っている」「虫食い問題が得意」的な人はそれほど必要とはされなくなってしまいました。

にもかかわらず、公立か私立を問わず学校というところは基本的には今でもそういったものを重視している風なので、労働市場の変化には対応しきれていないようです。これは日本に限ったことではないのですが、つまりは子供たちが将来どこかに雇われるために必要なことを教え切れていないということなので、わざわざそういうところに入るために大金をつぎ込むのは意味がありません。

機械にとって代わられてしまい「高等教育」を活かせない領域がじわりと広がってきているので、従来型のお勉強に無駄に大きなお金をつぎ込むよりも、どうやったら効率的にお金をかせげるか具体的な方法を教えてあげる＋原資を持たせてあげるほうが、もっとその子のためになりそうです。

ただし勉強には別の効果もあるらしく？

学校で習うことの多くは実社会では使いません。それでもなぜ勉強しなければいけないのかと子供に聞かれたら、どう答えればよいのか、かなり困ると思いますが、プレジデントオンラインの「子どもに「なぜ勉強しなければいけないの」と聞かれたら、お金持ちの親はどう答えるか」（https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200326-00033814-president-soci）「使わなくてもそうしないと雇ってもらえないから」に一理ある返答案が載っていました。記事によると、一見すると使いもしないことを学ばされて時間の無駄のように見えても、その過程で脳が鍛えられるから必要だとあります。

なるほど、たしかに「○○をすれば、答えは得られる」系の問題をとにかく多く解き続けることによって、そういうものを見かけたらすぐに解けるようになれます。覚える・知っている式を使う・穴を埋める、という部分だけは鍛えられそうです。でも、自分なりの答えを考えて見つけるといった力は付かなさそうです。

生きていく中で、簡単に解決できない問題は色々とあります。単純に習ったことを使うだけに慣れてしまうと、もし一度も経験したこともないような問題にぶつかったときにそれに対処できません。

昔よりは少しは変わったのかもしれませんが、今の教育でも「考える」はあまり鍛えられることがありません。息子が持ち帰るテストを見てみると、基本的に今でも知識量が採点基準になっています。「なぜ」「どうしたら」があまり重視されていないようにも見えます。欧・米はどうか分かりませんが、豪州ではあまり知識量は試されません。どうやって問題を解決するかの理論自体が採点基準になっているので、年号や数量など細かいミスはあまり減点の対象にはなりません。具体的な知識は、必要な時に本やネットから得ればいいものとしかされていません。

今まで重視されていた知識量の部分はもう機械には勝てません。虫食い部分も機械のほうが速く埋めます。勝てないものをいくら頑張っても意味はないので、こういう部分はもう素直に機械に任せてしまったほうが効率的ではないでしょうか。

お金について教えてもらえない？

学校ではどうやったらお金を稼げるかといったことを教えてはもらえないと何度か触れてきましたが、Forbesの「金融教育は投資教育ではない。お金について子どもにどう教えればいいのか」（https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200326-00033109-forbes-bus_all）によると、学校でお金について教育を受ける機会はなかったという人は60.4％もいるとあります。

逆に40％のひとは何らかの形でどうお金を使うべきか等少しでも習った経験があることが驚きですが、それでもほとんどの人は働く・使う・貯める、くらいしかしていないところを見ると、実情としてはほとんど何も教えていないに近いのでしょう。教える側だって、それ以外のことはやったことがないのでこれはある意味仕方ありません。

記事中には、金融教育とは単純に投資に関する教育のことを指すわけではなく、もっと広くお金のこと全般を指すとありますが、これはたしかにその通りで、投資でお金を稼ぐことを教えることはもちろん大切ながら、それでとどまらず、まずは経済の仕組みや節税の仕方など幅広く教えてあげることが大切です。先程も触れた通り、学校にはこういったことを教えられる人はまずいません。親が教えてあげなければ、子どもは社会に出てからお金について何も知らずに苦労します。

今までのように「普通に」大学卒業までに1,000万円単位の学費を使ったとしても、それでも雇ってもらえない、もしくは雇ってもらえても年収200～300万円程度と利回りが悪い、となる可能性は低くはありません。

それならば、いっそのこといわゆる典型的なホワイトカラー的なものではなく別の職種に就くように導いてやり、最初から同じ額だけの原資をべつに持たせて若いうちから何かに投資させてあげるほうが、もっとその子のためになるかもしれません。