会員制交流サイト（SNS）や動画配信各社が

「クリエーター」

の争奪戦を繰り広げている。

再生回数を稼いだ動画などの投稿者に特別な報酬を用意。

コンテンツを充実させ、サービスの利用者増につなげたい考えだ。

個人で活動し、すでに多くのファンを持つ

「インフルエンサー」

と呼ばれる投稿者を囲い込む狙いもある。

米Facebook（FB）はクリエーター支援として2022年末までに10億ドル（1100億円）を準備。

SNSや写真共有サイト

「インスタグラム」

で再生回数、閲覧数で基準を満たした投稿者にボーナスを支払う。

米YouTubeも短編動画

「YouTubeショート」

の投稿者への報酬用として1億ドルのファンドを立ち上げた。

中国系への動画アプリ、TikTokは昨年7月、米国でのサービスを対象に2億ドルの

「クリエーターファンド」

を創設したと発表した。

再生回数などに応じて報酬を出す。

写真共有アプリのスナップチャットも短編動画の投稿機能

「スポットライト」

で人気を集めた投稿者に1日計100万ドルの支給を始めた。

5G普及に伴い、さらに注目を集める動画サービス。

Netflix、Amazonプライム・ビデオなどの配信サービス、YouTube、TikTokのような投稿サービス、その他、BtoB向けプロモーション動画、インターネット動画広告など。

領域もさらに拡大しています。

市場としても拡大をしているなかで、プロデューサー、ディレクター、プランナー、動画編集など、

「つくり手」たちの求人も活発になっている。

これまでテレビや既存の映像制作の現場でキャリアを積み、そこからインターネット、テック企業に転職をするケースも多かった。

同時にツールの進化、手の届きやすい価格で普及し、ノウハウがネットで広くシェアされ、若い担い手たちも増えてきています。

ますます成長する動画市場、活かせる経験・スキルを棚卸しし、転職の可能性が広がっていくかもしれませんね。