日本ではビットコインなどで聞きなじみのある「仮想通貨」。現在では「暗号資産」という名称で世界的に普及しています。言葉は知っていても具体的にどういう意味なのか、暗号資産で何ができるかまで理解している人は少ないかもしれません。世界的に見ると、暗号資産市場は拡大しています。その中の「BASID」という会社について詳しく説明していきます。
BASIDってどんな会社？
BASID（ベーシッド）とはデジタルアプリと分散型アプリを使って暗号資産で支払いを可能にするセキュリティシステムを提供している会社です。様々なジャンルでの支払いに対応しており、交通機関やフードデリバリーだでなく、オンラインショッピングやホテルの予約にも対応しているようです。暗号通貨を開発している会社はいくつもありますが、BASIDは、コストをかけずにより安全な支払いができるようになることを目指して日々進化を続けています。BASIDを知るにはまず暗号資産について理解することが必要です。
・暗号通貨とは
日本では「仮想通貨」という言葉は聞きますが、「暗号資産」という言葉には聞きなじみがないかもしれません。実は意味は同じです。これまでは仮想通貨と言う呼び方だったのが、2020年5月から金融庁により暗号資産という呼び方に正式に変更されました。暗号資産は、硬貨や紙幣など目に見えるものではなく、デジタルデータとして存在しています。金銭の受け渡しの必要が無いのでオンラインでの決済やペーパーレス化に便利なシステムです。
・暗号資産の特徴
暗号資産は、詳しく知らない人からすれば怪しいもののように思われがちですが実は信頼できるシステムなのです。現金であれば、銀行に預けられたお金や預金情報は金庫や厳重にセキュリティのかかったサーバーに保存されることになります。セキュリティが日々進歩しているのと同時にハッカーの技術も上達しています。確率が低いとはいえ、ハッカーによる侵入を受けたなら対処のしようがありません。
それに比べ、現物の無い暗号資産はまず保管する場所が必要ないという点でコストの削減が可能になります。ハッカーによる攻撃の可能性は変わらないのではないかと感じるかもしれません。しかし、仮想通貨は世界中の人が閲覧できる取引所で取引の情報や総資産の情報が共有されているため、システムを改ざんすることはほぼ不可能に近いと言えます。改ざんするためには共有されているすべての端末を書き換える必要があるからです。改ざんされにくいようにセキュリティ面を強化しているのが、BASIDも導入しているブロックチェーン技術です。
BASIDのいま～今後はどうなる？
現在のBASIDはブロックチェーン技術を使用することで、暗号資産取引の安全性を高めています。ブロックチェーン技術とは「ブロック」と「チェーン」に言葉を分けると理解しやすくなります。「ブロック」とは一定期間の取引のことを意味します。取引が続くごとに、一定期間の取引データがいくつものブロックのように積み重なっていくことになります。そのブロックとなったデータは登録すればだれもが閲覧できるようになります。インターネットにより多くの人とデータがつながるという意味で「チェーン」という言葉が使われています。
それに加え、セキュリティを向上させるためのシステムをいくつも提供しています。例えば、少ない知識でも暗号通貨での支払いを可能にするAPIや、ウェブ上での支払いにおいて情報を暗号化するウェブサイト用プラグイン、取引の安全性を高めるBASIDトークンなどです。BASIDは世界中の有能なシステム開発者が集まってシステム構築を行っています。今後もアップデートされたり新しいシステムが開発されていくかもしれません。
・BASIDを含む暗号資産の今後
暗号資産は普及しつつありますが、まだまだ発展途上の分野にあるとも言えます。それでも、日本ではYahoo!や楽天など大手企業も次々と暗号資産に参入していることから、暗号資産の価値はさらに上昇すると考える専門家も多いようです。ブロックチェーン技術などにより安全性が高まっているとはいえ、まだまだ、不正防止策やセキュリティの向上には改善が必要だとされています。そのためBASIDのようなセキュリティシステムを扱う企業の価値も上がっていくのではないかと予想されます。BASIDは20ほどの世界中の暗号資産取引所に登録されています。チャートを見ても値上がり傾向にあるので、需要が高まっていると言えるでしょう。しかし、需要が高まれば高まるほど法による制限が今後追加される可能性もあります。投資を考えているならば、世界情勢の見通しと金融庁などの動きをよく見ながら決定していく必要がありそうです。
BASIDは注目されつつあるセキュリティシステム会社
暗号資産に注目が集まるにつれてセキュリティシステムの会社でもあるBASIDの需要も高まっていくのかもしれません。海外の会社ではありますが、オンライン決済という国境を越えた支払い方法もできるのですから、日本で使われるようになる可能性もゼロではありません。BASIDを含む暗号資産の今後がどうなるにせよ、新しい科学技術の進歩に期待したいところですね。
