他人がどれだけ稼いでいるかが気になってしまう人は多いかと思います。でも投資でそれなりに食べていけるようになると比べる必要もなくなりそういったことが気にならなくなります。

「働く」だけの世界に居ると

サラリーマンだけでいると、「お勉強をして⇒いいお学校へ入り⇒いいお仕事に就き⇒いいお給料をもらい」のサイクルはまだ生きていると勘違いしてしまい、子どもにも何とかその道に進ませようとしてしまいがちです。ですが、その一方で、残業規制や同一賃金の適用によって給料が下がりつつあり、しかも40歳以上で不要になりクビになる確率も上がってきているので、雇われはもうかなりキツいという雰囲気くらいは何となく肌身で感じてはいるはずです。

それでも彼らが自分の子どもに「いいお仕事に就いてほしい」と願ってしまうのは、親心なのか、それとも単に働いて稼ぐ以外の他の道を全く知らないからなのか分かりませんが、とにかくこの先はどの職業に就いていてもそれだけで食べていくのはキツくなるので、それ以外の道があることを子どもに教えてあげたほうが、もっとその子のためになります。

給料の額に差はあるが

「気になる隣人の家計事情…その業種、どれくらい給与が貰えている？」（https://news.yahoo.co.jp/articles/e43107e40e26211d82e8b35a856fbc85c95dc3fe）によると、給与所得者の中でも業種によって給料の差が上は平均700万円で下は200万円台と、500万円近くの差が付くあります。

これの趣旨としては、「だからこそ子どもには、○○の職業に就くことを目指そうとアドバイスしてあげよう」ということなのだと思うのですが、どの職業に就いたとしても、働いてお金を稼ぐことが唯一の収入源である限りは、生きていくのは大変です。

機械・外との競争などもあって

一昔前と違って、今は機械とも競争をしないといけません。頭脳労働といわれていた仕事ほど簡単に機械に取って代われていて、取られていく領域もだんだんと広がっています。いまの時点で何とかいいお給料を貰えていても、そのうちそれが途絶えてしまうかもしれません。ここ数年で、特に事務系の仕事に就いていた人たちがゴッゾリ切られるのを目にしたので、たぶんそう遠くはありません。企画系の人でさえ、同じ目に遭っていました。こういう流れが続くと、そのうちあまり高等教育を必要としないものばかりが残るような気もします。AIを敵視しているわけではありません。効率化するためには積極的に活用すべき便利なツールです。

また、各業界内での生き残り競争も以前よりも激しくなっているので、業務の担い手も常に新しく変えていかないと戦い続けることができないということで、40代になった人員はクビというのも珍しくなくなってきています。このように、ずっと活かせると思って持たされた「教育」も20年くらいしか使えません。

「いったん現役を終えた」あとは、そのあとは例えばいまの高齢者の人たちが就いているような清掃、保守、警備、接客などの職に就くことになる感じでしょうか…。いい給料がもらえるお仕事は減っていきそうです。

これらのことは競争とは直接あまり関係のない公務員であっても他人事ではありません。夕張や米国でも実際起きたように税収や自治体の財務状況次第でクビになりえます。

ずっとキツくなる理由はそれだけではありません。記事中には給与所得者に与えられる給料の国全体での総額は約200兆円（別の資料では総額220兆円くらいあったと思うのですが）とありますが、この水準はここ20～30年ほとんど変わりません。働き手に分け与えられるお金の総額がそれほど変わっていないのに対して、持ち主に還元される金額は年々増える傾向にあります。持ち主の「もっとよこせ」に応えるために、どうしても給与総額は抑えなければならない事情があります。なので、どんなに頑張ってもキツさがなくなりません。

ですから給料に差があったとしてもそれほど気にする必要はないのかもしれません。働き手は皆等しくキツくなります。

子どもに教えてあげるべきこと

これからは、どの職業に就ていもいいが、いつかそれを抜け出して不労所得でこれ以上に稼げることを目指せ、と教えてあげることも大切です。

先程の記事中には「子どもと話すときの参考になります」とありますが、

時間をかけて収入源自体を増やし続ければ、家賃・配当・広告料などを得て、先程の記事中にある一番給料が高い業種の平均700万円以上を稼ぐことは、働いて高給を得ようとするよりも実現しやすいので、ぜひそっちを目指していこうと話す材料としては使えそうです。

そういう道があって、実際そうしている人たちがいるということを教えてあげない、一生だれかに使われ続けて苦しんで終わってしまう可能性があります。

投資で稼げるようになれば、そうしたきつい生き方をしなくて済みます。しかも投資家はクビになりません。定年を決めるのは自分です。何歳になっても稼げます。ものによっては、この世に生きていなくて稼ぎ続けることができます（不動産や株式などであれば可能で、メディアは更新が必要なのでちと難しいですが…）。