専業主婦は今でもある種のあこがれの存在なのか、それとももう時代にそぐわないものと見られているのか、どちらなのかは分かりません。

妻も働く場を離れてかなりの時間が経ち、もともと人付き合いもそれほど多くなかったうえに、外に出る時間帯からしてほぼ必然的に同じような専業主婦としか関わる機会がないので、自分たちがいま世間からどう見られているのかはよく分からないようです。

家のことを任せて外で稼ぐことに集中できるので、有難いし助かると思っているのですが、他の家庭の場合はどうなのか、時々気になります。

結局人それぞれではあるものの

LIMOの「「専業主婦になるなら、夫の年収はいくら必要？」3つの年収ゾーンの実態とは」によると、サラリーマン×専業主婦の世帯には、年収で見比べると3つの層に分かれるそうで、ひとつは年収～400万円くらいまで、次の一番多いのが年収600～800万円くらいの世帯で、三つめは年収1,000万円以上の世帯のようで少ないとあります。

こうしてみると区分けもわりと当たり前の分け方で、どのくらいの収入のレベルであればサラリーマン×専業主婦であってもよいのかというのも、結局のところ夫婦がどれくらいの水準での暮らしを望んでいるか次第のようです。

記事によると世帯年収が～400万円の場合は少々生活がキツいかもとありますが、昨年も触れましたが、統計を見ると年収400万円あれば、実は全世帯の中で上位50％に入るとあって、ときどき入居の審査時に上がってくる書類などでも世帯収入の欄でそれ位の数字を見ることが多いので、上手くやりくりすれば暮らしていけるものなのでしょう。

都市部では見てくれにお金が掛かったりもするのでボリュームゾーンとされる600～800万円くらいないと難しいのかもしれませんが、地方ではたしかにもう少し少なくても暮らしていけるようです。現役世代ではないですが、老夫婦であれば、どこに住んでいるかには関係なく平均して毎月二十数万円の年金収入で実際に暮らしているわけですから、子どもがいてももう少し収入に上乗せがあればできないこともないですね。

もうすこし良い暮らしをしたいと思ったら、年収1,000万円以上の稼ぎ手を見つけるしかないのですが、サラリーマン男性の中から見つける場合には稼ぎ手の中でも5％と統計で出ている通りに、確率はかなり低くなってしまいます。かれらも全員が結婚願望を持っているわけではないのでどうなんでしょう。実際には3％くらいにまで下がってしまうかもしれませんね。

でも何にしても、夫婦がお互いに今の生活水準に満足しているのであれば、サラリーマン×専業主婦世帯であったとしても、それでよいのではないでしょうか。誰かがどうこういうべきことではないし、働く人と家に居る人とどっちが偉いというのも無いと思うのです。

稼ぎ手がどうかなってしまった場合に、専業主婦ではマズいのでは…？というコメントなども見かけたりしますし、過去には直接聞かれたこともありますが、これについては何度か触れたとおりで、たとえば失業などで給料という収入源が断たれて生活できなくなるのは、一家に働き手が何人居ようが同じことです。結局最後はお金が足りなくなるのは変わりません。

リスクが…という部分については、片働きであろうが共働きであろうが、雇われ仕事である限りは生活の破綻リスクは変わりません。経済状況が悪ければ、二人とも仕事がない状況だって十分に有り得ます。コロナ禍によって、そうなってしまった人たちもいるかもしれません。

破綻リスクを下げたいのであれば、弱いものを増やしてもあまり意味がないので、給料以外の収入源を持つしかありません。

給料への依存度が非常に小さい状態にすれば、将来雇用がどうなるかをあまり気にせずに、本拠を週の約半分任せたまま、こうして気分次第で東京と熱海の二か所に分けて暮らすことだって可能です。コロナ禍によって始まったリモートワークがこうしたスタイルを後押ししてくれました。

働き手ゼロの状態でも、「稼ぎ手（投資家）×専業主婦」世帯として生活していくことはできます。