よくローンの返済計画などでは、給料が右肩上がりになっていくことも想定されているようなのですが、もはや順調に上がるものでは無くなってしまったし、途中で上げてもらえても歳を取れば下がるようです。それにそもそもずっと雇ってもらえる保証もほぼ消えつつあります。

なので収入源が給料しかない場合は、「順調に上がったら…」ではなく最初の少ない給料のままだとしたら…くらいのつもりで、マネープランを組んでおいたほうがいいのかもしれません。もしかしたらそれでもまだ見通しが甘すぎるかもしれないので…。

そのときにならないと分からない、イメージしにくい危機

東洋経済オンラインの「年収激減の「役職定年」乗り切るための心得」によると、人生100年時代という長い人生の後半で最初の試練は、55歳あたりで来る役職定年＝収入激減という災難なのだそうです。

詳しく聞くわけにもいかないので実際にじぶんがその歳になってみないと分かりませんが、50代半ばで役職を解かれて給料が大きく下がったといったことは、色々お願いしている会社の年齢が高めの担当さんからも時々聞くことがあるので、あまり想定していない「危機」として、こういうものがあるのは確かなのでしょう。

これによるとなぜ55歳かというと、もともと数十年前は定年の年齢が55歳で、その後定年が延びたものの、法律には60を超えたからといって正当な理由なしで給料を一気に大きく下げる等してはならぬとあるようなので、あとで割高にならぬように、早めに給料を落としておく必要があるからのようです。

尽くしてきた働き手にしてみればひどい仕打ちですが、でも雇う側としては、本当はパフォーマンスが落ち始めたところで切りたいけれど、法で決まっているので雇ってはおくが、安くても文句は言うなという感じでしょうか。これだから、勤め仕事を頑張り過ぎるのは良くありません。でもそれはさておき、給料が大きく落ちれば、そのぶん支出も削らないとなりません。

ところが先程の記事中にもあるとおり、増えた給料を当てにして支出も同じように増やしてしまい、他にもたとえば高額なローンを長期で組んでいたり、子どもをいい学校に通わせていたら、それらの支出額は決まっているので削れません。

これらの大きな支出を削りたければ、自宅を手放す・子どもを学費の掛からない学校へ転校させるしかありません。でも自宅を手放してもローンは消しきれず、借金だけが手元に残ります。子供を転校させれば教育も中途半端になるでしょうし、他の子に事情を知られたら通いづらくなったりもするかもしれません。これらは一度払うことが決まった後に途中で払いきれなくなったら悲惨です。

大幅に減らされたくらいで済んだらまだマシかもしれません。競争環境が厳しくなっていて組織が常に若くあり続けないと生き残れないことから、ここ2～3年で40代・50代の人員の大量整理はいろんなところで進んでいます。50代となると役職を解かれるどころか雇用自体が続くかどうかも分かりません。

もっと堅いものを持つべし

ですからそもそも給料を安定したもの・順調に増えるものと考えるのはよくありません。次の月ももらえるかどうかは環境や勤め先の状態次第です。もともとどこも厳しかっていたので、今の事態が収束したとしても、突然断たれてしまう可能性は大きく残ります。

そんな中、毎月もらえて当たり前という感じで支出を増やしていくのはあまりにキケンすぎます。それに支出を増やし続けたら、生活の質が上がったとしても、常にお金が無くて苦しいのは変わりません。

給料はいつでも簡単に吹き飛んでしまうものと認識しておき、まだ働ける間に他のもっと堅い収入源を作って、その数を増やしていきましょう。そうすれば、給料ダウンやクビも怖くはなく、それまでの生活も続けられます。