たくさん給料をもらってもその分出る額も大きくなり結局手残りは少なくなるので、給料の多い少ないと老後が安泰であるかどうかはあまり関係が無いようです。

給料の多い少ないの問題ではないらしく

イメージ的に給料が高い人は経済的にも時間的にも余裕があり老後もわりと安心とか思われていることが多いようなのですが、実態は少しちがうようです。

例えばですが給料としての年収が1,000万円だとしても、税や保険料などを支払った後の手残りは約700万円と、実際には支給された時には使える金額はすでに大きく減っており、この中からマンションなど自宅の高額なローンや子供たちを私学に通わせるための学費を支払い、「その給料をもらうにふさわしい」人向けの格好や食事をすると、手残りはゼロに近い・もしくは人によっては少しマイナスになっていたりもするようです。

年1,000万円では足りないから2,000万円稼げば少しは楽になるのかというと、そうはなりません。給料の場合はもらう額が増えれば税負担なども増えるので、手取り約700万円から増えるのは500万円くらいのようなので、単純に倍にはなりません。もらえばもらうほどさらに「あなたにはこれがふさわしい」と勧められるがままに色々グレードアップさせてしまい出費の増えるので、またしても手残りが増えません。同じ2,000万円を稼ぐにしても、家賃や配当や広告料などとちがって、「自動徴収システム」が整備されている給料はこういうころでも大きく不利です。

そうなると結局ふだんの生活の苦しさは、もともと年収が高くない人たちと実質変わりません。パーキンソンの法則通りに入ってきたお金のほとんどを使い切ってしまったら、どんなに稼ぎが増えたところで生活に追われ続けることになります。それにもらう額が多くなれば多いほどコスパに見合った人間なのかどうかもより厳しく見られるので、破綻するリスクも大きくなります。

大袈裟すぎると思われるかもしれませんが、でも実際今まで間近で見てきた事例の傾向を見ると、勤め先自体が苦しい時にはもらう額が多い人ほど先に整理のターゲットになっています。もちろん合わせて多くの非正規の人たちも契約を打ち切られてしまうといったことは起こるのですが、人員整理はそれだけでは済みません。非正規の人たちが先に切られてだいぶ数が減ったのを見て自分はもう大丈夫だろうと思っていたところで、30代後半以上であれば割と普通に切りにくいと言われる正規雇用でしかもポジションが高めの人でも突然切られます。

切られれば最後に手元に残るのは、もらった退職金でも消しきれなかった高額なローンの残りだけ。子どもを私学に通させていた人はそれを続けさせることもできなくなります。

「収入－支出」の差額を大きくし、それを使うだけでよい

これももうお決まりの破綻パターンとも言えますが、幻冬舎ゴールドオンラインの「高額所得者ほど危険！「老後破綻リスク」が高まる恐ろしい理由」などには、老後のことを考えるならふだんから支出の管理をとありますが、老後どころかこうした破綻は早ければまだ現役の間に起きてしまうので、そうならないためには、普段から日頃から不必要なものへの出費は抑えて、給料以外の収入源作りを進めておき、給料への依存度を下げておくほうがよさそうです。

給料がいくら増えてもその度に生活レベルを引き上げられて苦しさや手残りの少なさが変わらないのであれば、つまり「働く」を頑張り過ぎるのは、非効率であまり意味がないということになります。

お金に余裕を持っておきたいのであれば、それよりも無駄な出費を削って「収入－支出」の差額を大きくすれば手残りを増やせます。これなら「もっと頑張って働いて給料を増やしてもらう」よりも簡単ですし、自分のために使える時間も残せます。給料が高くなるほどふつうは拘束時間も長くなり（ときには週末対応の含めて）、よりそれ一本に依存させられてしまいます。

広げた「収入－支出」の差額を毎月先取りで貯めて置き、ある程度の額になったところで、それを給料以外のお金を生んでくれるものに持ち替えます。それを続け、新たに「持ち替えたもの」から上がってくるお金もそれを頼りにさらなる贅沢をするのではなくまたお金稼ぎに使い回すことで、さらにお金を稼いでくれるものを増やせます。

そうすれば、わざわざ給料を増やすための無理などせずにそのほかの収入を増やすことで、まずは現役でいる間のクビ対策も整うし、それが老後対策にもなってくれます。